コラム
第四回：リモートでの現地確認、具体的な流れと実施のコツとは？【処理会社編】遠隔現地確認のススメ
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、処理会社にとって重要であるのが、「現地確認などの来客時の感染拡大リスク」の低減です。リスク低減に向けた対策の一つが、ビデオ通話システムを用いた遠隔での現地確認の実施です。リモートでの現地確認を実施する際に、必要な手順は何か？処理会社側の実施の流れを紹介します。
※「現地確認」以外にも「実地確認」「現地視察」「現地監査」など様々な呼ばれ方があります
※この記事は2020年に執筆されたものを加筆・修正しております
アミタでの遠隔現地確認実施時の様子
- 第一回：概要とメリット
- 第二回：必要な機材・準備物
- 第三回：実施の流れとコツ（排出事業者編）
- 第四回：実施の流れとコツ（処理会社編）
事前に必要なことは？
・社内の合意を得ること
遠隔型の現地確認は感染リスクを下げるのに有効な手段と言えますが、安全面や機密情報漏えい防止などの観点も踏まえて、対応方針、条件やルールなどを取り決めておきましょう。対応する場合は、利用するビデオ通話システム（複数のシステムに対応できるとよりよい）、機材の整備、対応者の選定が必要になります。
・プレテストの実施
撮影側となるので、事前に構内を巡回して、電波の入り具合を確認しておくなど、プレテストの実施をおすすめします。現場で機材の操作にもたつくと、スムーズな案内が難しくなり、操作に気を取られることで事故発生のリスクも高まります。十分に確認しておきましょう。
・事前の告知
遠隔型の現地確認に対応できる準備が整ったら、社外に遠隔型の現地確認を行えることを周知しましょう。ホームページや、営業担当からの案内によって事前周知しておくことで、排出事業者とのやり取りがスムーズになります。
実施の際の留意点は？
撮影側となる処理会社が、特に注意すべき点は以下のとおりです。
|
最後に
準備物や留意点はありますが、慣れればスムーズに案内が可能になります。教育や医療、各種の監査など、これまで対面式・現地訪問式が当たり前だった領域についても遠隔化が進んでおり、廃棄物管理の領域にも同様に広がってくることが予想されます。ウィズコロナ、ニューノーマルの手段として、検討されてはいかがでしょうか。
関連記事
2023年、現地確認の義務化自治体とその実施方法に関する自治体見解、最新動向！
新型コロナウイルスの感染拡大における廃棄物管理業務の注意点と、今できる対策とは？
第一回：ビデオ通話システムによる「遠隔での現地確認」とは？ -廃棄物管理における新型コロナウイルス感染症対策-
第二回：遠隔での現地確認の準備物とは？必要な機材などについて
第三回：遠隔での現地確認、具体的な流れと実施のコツとは？【排出事業者編】
関連情報
アミタでは、廃棄物管理置き場等でのセンサーを用いた保管量管理、ビデオ通話システムを用いた遠隔での「現地確認」など、非接触型・遠隔型の廃棄物管理業務を提案しています。遠隔での現地確認の詳細は、右記の動画をご覧ください。（画像クリックでYouTubeへ）
ICTソリューションサービスの詳細はこちら
お問い合わせ
執筆者プロフィール
櫻井 盛太朗（さくらい せいたろう）
アミタ株式会社
スマートエコグループ プラットフォームチーム
新潟県出身。新潟大学農学部生産環境科学科を卒業後、アミタに入社。森林生態学や野生動物生態学を専攻し、卒業研究ではニホンザルの獣害対策について研究。自然環境と人間社会の両立をテーマに、入社後も持続可能な社会の実現に取り組んでいる。
おすすめ情報
お役立ち資料・セミナーアーカイブ一覧
- なぜESG経営への移行が求められているの？
- サーキュラーエコノミーの成功事例が知りたい
- 脱炭素移行における戦略策定時のポイントは？
- アミタのサービスを詳しく知りたい
アミタでは、上記のようなお悩みを解決するダウンロード
資料やセミナー動画をご用意しております。
是非、ご覧ください。
