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出所：（株）オオスミより
本コラムは「省エネ」や「創エネ」が、今後企業に与える影響を想定し、いかにリスクを減らしてチャンスにつなげていくかをテーマにします。「創エネ」とは、創エネルギーの略称であり、太陽光・風力・地熱・中小水力・バイオマスなどを活用して再生可能エネルギーを作り出すことです。今回は、重要課題である省エネ・創エネが必要な背景と日本企業における今後の方向性について紹介します。
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脱炭素社会へ世界的に転換することで、地球環境制約をCSRの一部としてのリスク対策ではなく、企業戦略の中心として取り組む必要がでてきます。また今後は環境制約を「コスト」でなく「利益」を生み出す機会としてとらえる企業が増えるでしょう。情報開示では、地球環境制約に対して事業戦略との関係性、中長期的なリスクへの課題認識と達成目標などの開示が求められています。今後、ESG投資の企業評価軸はSDGsのフレームをもとに構築が進んでいくと考えられます。
左：國井氏（ノーリツ） 右：佐藤（アミタ）
給湯器、システムキッチン、システムバス、床暖房、太陽熱エネルギー等の住宅設備メーカーであるノーリツ。 「エコ・リラ・キレイ」をブランド・メッセージに、高効率給湯器の開発・製造・販売によるCO2削減、給湯器のリサイクル等さまざまな環境対策に取り組んでいる同社の取り組みについて、國井 総一郎社長に、弊社社長佐藤がうかがいました。【後編】
左：鈴木氏（鈴廣） 右：成田（アミタ）
神奈川県小田原市で150年以上続く かまぼこの老舗 鈴廣。自然の恵みを活かしたかまぼこ作りの理念は、資源の循環や自然エネルギーの活用にも広がっています。ZEB認定を受けた新社屋の話から、"うみからだいち"という資源循環型モデルに取り組まれている話などをうかがいました。
左：藤本氏（ダイキン） 右：松田（アミタ）
世界最大の空調機器メーカー、ダイキン工業。中国などの途上国を中心に着実な市場拡大が見込まれる業界において、そのNo.1企業は、経営の基軸にはっきりと「環境」を据えています。地球温暖化対策と市場拡大を両立させる施策とは？
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