効率の良い調査手法と本当に必要な調査結果とは？【後編】 | 企業のサステナビリティ経営・自治体の町づくりに役立つ情報が満載

前回、土壌汚染調査の考え方と君津システムで使用しているツールの一部をご紹介しました。今回は、その調査結果についてご説明します。

最初に行う土壌ガス調査の結果、下記のような「地下空気汚染等濃度線図」が得られます。図1は土壌汚染対策法に基づく手法、図2は君津システムによる手法で行った場合の結果を示したものです。

土壌汚染対策法に基づく手法では、汚染域を示す大きな固まりが2つあり右上が高濃度とされ、その場所に井戸を掘って揚水曝気を行う提案がなされました。この結果を受けて君津システムが調査すると、大小様々な7つの地下浸透部位（ホットスポット）があぶり出され、左側の汚染域からは敷地外への流出も見て取れます。中央下部の高濃度域は10tにも及ぶ有機溶剤汚泥の埋設部位と判明しました。従って、その掘り出しが最優先課題であり、揚水曝気は費用と時間の無駄遣いで汚染浄化は不能です。この実例が示すような汚染浄化現場は日常茶飯事です。

初期のスクリーニング調査において、5ｍ未満のメッシュにこだわる理由は、落ち・漏れをなくすこととホットスポットの影響範囲をより限定する狙いがあります。

法令に基づく手法や調査の展開とは？

上記のように土壌汚染対策法に基づく手法だけでは調査エリアに見落としが起こることが分かります。これではどんなに優れた浄化技術を使用し、どんなに時間をかけて浄化をしても汚染が終息することはありません。

そして結果的にいつまでたっても汚染がきれいにならないという悪循環に陥ってしまいます。

ここまでのご紹介で「汚染浄化に不可欠な調査結果を導く正しい調査手法」とは何かがご理解いただけたと思います。法令に基づく手法や調査の展開は、汚染の有無をスクリーニングするものでしかあり得ないのです。

次回は「土壌汚染対策の具体例」について実例を紹介しながらお届けしたいと思います。

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執筆者プロフィール

鈴木 喜計 （すずき よしかず） 氏
君津システム株式会社
代表取締役

1973年君津市役所に入所。31年間公害問題の調査研究・技術開発に従事し、土壌・地下水汚染の調査手法や浄化技法の開発・検証・普及に努める。 いままでに実施した地質汚染調査・浄化の実績は海外を含め100件を超え、240もの学術論文／研究発表、13巻の著書（共書）を持つ。その専門性が認められ、平成9年に起こった日本初の地下水汚染事件での鑑定人や平成14年土壌汚染対策法での国会参考人を担当、土壌環境基準設置委員（環境省）、廃棄物処理法改正委員なども歴任した。平成16年に「君津システム株式会社」を起業し現在に至る。